目次

要約
該当製品
詳細
脆弱性スコア詳細
影響
ソフトウエアバージョン及び修正
回避策
修正済みソフトウェアの入手
不正利用事例と公式発表
この通知のステータス: FINAL
情報配信
更新履歴
シスコセキュリティ手順

Cisco IOSシステムソフトウェアバージョンが 12.2 あるいは 12.4 の影響を受けるバージョンで、本脆弱性によって影響される設定を持つ全ての機器が該当します。

脆弱性が存在する製品

脆弱性が存在しない製品

RFC2661にて文書化されたL2TPやRFC3931にて文書化されたL2TPv3は、既存のネットワーク上の2つのピア間でネットワークトラフィックをトンネリングするのためのプロトコルです。

巧妙に細工されたL2TPパケットを処理する際に、本脆弱性に該当するCisco IOS 12.2および12.4のバージョンでL2TP mgmt daemon プロセスが動作している機器が再起動する可能性があります。

いくつかの機能はL2TPプロトコルを利用し、Cisco IOS にて L2TP mgmt daemon を開始します。 これらの機能については、既にこのアドバイザリの "脆弱性が存在する製品" セクションにて説明しております。

この脆弱性は、CiscoバグID CSCsh48879 (登録ユーザのみ) として文書化され、Common Vulnerabilities and Exposures(CVE) IDとして CVE-2008-3813 が割り当てられています。

シスコは Common Vulnerability Scoring System（CVSS）の Version 2.0に基づいた脆弱性のスコアリングを提供しています。

CVSSは、脆弱性、重要度を示唆するもので、優先度、緊急性を決定する手助けとなる標準ベースの評価法です。

シスコは基本評価 （Base Score） および現状評価スコア （Temporal Score） を提供いたします。 お客様はこれらを用いて環境評価スコア （Environmental Score） を算出し、個々のネットワークにおける脆弱性の影響度を導き出すことができます。

シスコは以下の URLにてCVSSに関するFAQを提供しています。

http://www.cisco.com/web/about/security/intelligence/cvss-qandas.html

またシスコは個々のネットワークにおける環境影響度を算出するツールを以下のURLにて提供しています。

http://intellishield.cisco.com/security/alertmanager/cvss

本脆弱性が悪用された場合には、機器が再起動される場合があります。 繰り返し使用された場合、サービス拒否(DoS)状態となる可能性があります。

ソフトウェアのアップグレードを検討する際には、http://www.cisco.com/go/psirt およびそれ以降のアドバイザリも参照して、起こりうる障害と完全なアップグレード ソリューションを判断してください

いずれの場合も、アップグレードする機器に十分なメモリがあること、および現在のハードウェアとソフトウェアの構成が新しいリリースで引き続き適切にサポートされていることの確認を十分に行ってください。 情報が不明確な場合は、シスコ Technical Assistance Center（TAC） もしくは契約している保守会社にお問い合せください。

Cisco IOSソフトウェアテーブル(下記)の各行はCisco IOSのリリーストレインを示します。 あるリリーストレインが脆弱である場合、修正を含む最初のリリースは、表の "First Fixed Release" 列に示されます(入手可能予想日が示される場合もあります)。"Recommended Release" 列は、公開された全てのアドバイザリの修正を含むリリースを示します。 実行しているリリースが、そのトレインで "First Fixed Release" 以前のものである場合、機器が脆弱であることが知られています。 Ciscoはテーブルの "Recommended Releases" 列のリリース、またはそれ以降のリリースにアップグレードすることを推奨します。

この脆弱性のための回避策は以下となります。

注： L2TPの実装上、信頼されたアドレスからインフラストラクチャアドレスへのUDP 1701ポートを許可する必要があります。 しかしこれは、偽装の可能性のあるソースアドレスを持つものに対しては完全な回避策を提供しません。

注： L2TPv3のみの実装をする場合には、すべてのソースアドレスからインフラストラクチャアドレスへのUDP 1701ポートを拒否する必要があります。

• Infrastructure Access Control Lists
  ネットワークを通過するトラフィックを遮断することはしばしば困難ですが、インフラストラクチャ デバイスをターゲットとした許可すべきではないトラフィックを特定し、そのようなトラフィックをネットワークの境界で遮断することは可能です。Infrastructure Access Control Lists(iACLs)は、特定の脆弱性に対する回避策であると同時に、長期に渡る最善のネットワークセキュリティと考える事ができます。以下の iACL の例は、Infrastructure access-list の一部として設定されるべきであり、インフラストラクチャ IP アドレスの範囲に含まれるIPアドレスを持つ全ての機器を防御します:
  

  !--- Permit L2TP UDP 1701 packets from all trusted
  !--- sources destined to infrastructure addresses.
  !--- NOTE: This does not prevent spoofed attacks.
  !---           To be a full mitigation, no trusted source
  !---           addresses should be listed.
  !---           Omit this line if using an L2TPv3 implementation only.
  
  access-list 150 permit udp TRUSTED_SOURCE_ADDRESSES MASK  INFRASTRUCTURE_ADDRESSES MASK eq 1701
  
  !--- Deny L2TP UDP 1701 packets from all
  !--- sources destined to infrastructure addresses.
  
  access-list 150 deny udp any INFRASTRUCTURE_ADDRESSES MASK eq 1701
  
  !--- Permit/deny all other Layer 3 and Layer 4 traffic in accordance
  !--- with existing security policies and configurations
  !--- Permit all other traffic to transit the device.
  
  access-list 150 permit ip any any
  
  !--- If using an L2TPv3 implementation ensure to allow L2TPv3
  
  access-list 150 permit 115 <source_ip_address and mask> <destination_ip_address and mask>
  
  !--- Apply access-list to all interfaces (only one example shown)
  
  interface serial 2/0
  ip access-group 150 in

  White Paper の "Protecting Your Core: Infrastructure Protection Access Control Lists"は、アクセスリストによってインフラストラクチャ デバイスを守るためのガイドラインと、推奨される導入方法が記載されています。: http://www.cisco.com/en/US/tech/tk648/tk361/technologies_white_paper09186a00801a1a55.shtml
  
• Control Plane Policing
  Control Plane Policing(CoPP) は、機器へのL2TPアクセスをブロックするのに使用することができます。 Cisco IOSソフトウェアリリース 12.0S、12.2SX、12.2S、12.3T、12.4、および 12.4T にて、CoPP機能はサポートされています。 CoPPをデバイスに設定することにより、既存のセキュリティーポリシーとコンフィギュレーションに従って、明示的に認定されたトラフィックだけがインフラストラクチャデバイス宛に送信されることを許可され、インフラストラクチャへの直接攻撃のリスクとその効果を最小限に抑え、管理およびコントロールプレーンが保護されます。次のiACL例は、インフラストラクチャデバイスのIPアドレスを含むIPアドレス範囲を保護するために、インフラストラクチャ・アクセスリストの一部として含まれるべき項目です:
  

  !--- Deny all trusted source L2TP UDP traffic sent to all IP addresses
  !--- configured on all interfaces of the affected device so that it
  !--- will not be policed by the CoPP feature.
  
  !--- NOTE: This does not prevent spoofed attacks.
  !---           To be a full mitigation, no trusted source
  !---           addresses should be listed.
  !---           Omit this line if using an L2TPv3 implementation only.
  
  access-list 111 deny udp TRUSTED_SOURCE_ADDRESSES MASK  INFRASTRUCTURE_ADDRESSES MASK eq 1701
  
  !--- Permit all L2TP UDP traffic sent to all IP addresses
  !--- configured on all interfaces of the affected device so that it
  !--- will be policed and dropped by the CoPP feature
  
  access-list 111 permit udp any INFRASTRUCTURE_ADDRESSES MASK eq 1701
  
  !--- If using an L2TPv3 implementation ensure not to drop L2TPv3
  
  access-list 111 deny 115 <source_ip_address and mask> <destination_ip_address and mask>  
  
  !--- Permit (Police or Drop)/Deny (Allow) all other Layer3 and Layer4
  !--- traffic in accordance with existing security policies and
  !--- configurations for traffic that is authorized to be sent
  !--- to infrastructure devices
  
  !--- Create a Class-Map for traffic to be policed by
  !--- the CoPP feature
  
  
  class-map match-all drop-l2tp-class
  match access-group 111
  
  
  !--- Create a Policy-Map that will be applied to the
  !--- Control-Plane of the device.
  
  
  policy-map drop-l2tp-traffic
  class drop-l2tp-class
  drop
  
  
  !--- Apply the Policy-Map to the 
  !--- Control-Plane of the device
  
  control-plane
  
  service-policy input drop-l2tp-traffic

  上記の CoPP の例では、"permit" アクションである アクセスコントロールリストエントリ(ACE)に該当し、攻撃である可能性のあるパケットは、policy-map の "drop" 機能により廃棄されますが、一方、"deny" アクションに該当するパケットは、policy-map の "drop"機能の影響を受けません。 policy-mapの構文は、12.2S と 12.0S Cisco IOS トレインで異なるので注意が必要です:
  

  policy-map drop-l2tp-traffic
  class drop-l2tp-class
  police 32000 1500 1500 conform-action drop exceed-action drop

  CoPP の設定と使用法についての追加情報については、次のリンクが利用できます: http://www.cisco.com/web/about/security/intelligence/coppwp_gs.html
  

ネットワーク内のシスコ機器に適用可能な他の緩和策は、このアドバイザリの付属ドキュメントである Cisco Applied Mitigation Bulletin にて参照できます: http://www.cisco.com/warp/public/707/cisco-amb-20080924-l2tp.shtml

Ciscoはこれらの脆弱性対応用の無償ソフトウェアを提供しています。 ソフトウェアの導入を行う前に、機能のソフトウェアの互換性およびお客様のネットワーク環境に特有の問題に関して確認いただくか、あるいはお客様のメンテナンスプロバイダーにご相談ください。

お客様がインストールしたり、サポートを受けたりできるのは、ご購入いただいたフィーチャーセットに対してのみとなります。 そのようなソフトウェア アップグレードをインストール、ダウンロード、アクセスまたはその他の方法で使用した場合、お客様はhttp://www.cisco.com/en/US/products/prod_warranties_item09186a008088e31f.htmlにあるシスコのソフトウェア ライセンスの条項または http://www.cisco.com/public/sw-center/sw-usingswc.shtml にある Cisco.com のダウンロードに示されるその他の条項に従うことに同意したことになります。

ソフトウェアのアップグレードに関し、"psirt@cisco.com" もしくは "security-alert@cisco.com" にお問い合わせいただくことはご遠慮ください。

ご契約を有するお客様

サードパーティのサポート会社をご利用のお客様

サービス契約をご利用でないお客様

Cisco PSIRT では、本アドバイザリに記載されている脆弱性の不正利用事例とその公表は確認しておりません。

この脆弱性は内部テストで Ciscoにより発見されました。

本アドバイザリは無保証のものとしてご提供しており、いかなる種類の保証を示唆するものでもありません。本アドバイザリの情報およびリンクの使用に関する責任の一切はそれらの使用者にあるものとします。 またCisco Systemsは本ドキュメントの変更や更新を実施する権利を有します。

後述する情報配信の URL を省略し、本アドバイザリの記述内容に関して、独自の複製・ 意訳を実施した場合には、事実誤認ないし重要な情報の欠落を含む統制不可能な情報の伝搬が行われる可能性があります。

本アドバイザリーは、以下のシスコのワールドワイドウェブサイト上に掲載されます。

http://www.cisco.com/warp/public/707/cisco-sa-20080924-l2tp.shtml

ワールドワイドのウェブ以外にも、次の電子メールおよび Usenet ニュースの受信者向けに、この通知のテキスト版がシスコ PSIRT PGP キーによるクリア署名つきで投稿されています。

• cust-security-announce@cisco.com
• first-teams@first.org
• bugtraq@securityfocus.com
• vulnwatch@vulnwatch.org
• cisco@spot.colorado.edu
• cisco-nsp@puck.nether.net
• full-disclosure@lists.grok.org.uk
• comp.dcom.sys.cisco@newsgate.cisco.com

この通知に関する今後の最新情報は、いかなるものもシスコのワールドワイドウェブに掲載される予定です。しかしながら、前述のメーリングリストもしくは ニュースグループに 対し積極的に配信されるとは限りません。この問題に関心があるお客様は上記 URL にて最 新情報をご確認いただくことをお勧めいたします。 この問題について心配するユーザはあらゆるアップデートがあるように上のURLを確認するように勧められます。

Cisco製品におけるセキュリティの脆弱性の報告、セキュリティ事故に関する支援、およびCiscoからセキュリティ情報を入手するための登録方法について詳しく知るには、Ciscoワールドワイドウェブサイトの http://www.cisco.com/en/US/products/products_security_vulnerability_policy.htm にアクセスしてください。 このページにはCiscoのセキュリティ通知に関してメディアが問い合わせる際の指示が掲載されています。 全てのCiscoセキュリティアドバイザリは http://www.cisco.com/go/psirt で確認することができます。